出産費用とは、妊娠から出産、出産後におうちで赤ちゃんと過ごすまでの間に発生する費用のことです。
どのような方法で出産するのか、どこで出産するのかなどにより出産費用は変わってきます。
出産費用の平均額
平均費用は３５～４５万円前後のようです。
出産費用の明細
出産費用の明細ですが下記内容となります。
◇出産前の検査・定期検診費：７～１０万円
◇入院費（部屋代、食事代など）：１０万円～３０万円
◇分娩費（手術、分娩介助など）：１０万円～３０万円
◇新生児の検査費：３～５万円
検診費用、出産費用は国や自治体で負担する制度がありますが、時期によって変わりますので、この辺の情報収集はキチンと行いましょう。
出産時に利用したい公的補助制度
出産の費用負担を軽減できる公的な補助制度があります。どのように活用できるのか、必ず確認しておきましょう。
Click here to preview your posts with PRO themes ››
出産育児一時金
平成２１年１０月以降は、出産育児一時金が４２万円にアップされ、そのお金も直接産院に払うのが基本となるので、自分で高額な費用を準備しておく必要はほとんどありません。また、事前申請すれば、出産育児一時金を直接病院に支払ってもらうことができます。
費用の用意が不安な人は、この制度を利用しましょう。
■出産一時金で出産費用を抑えるために知っておくべきことと申請方法
出産手当金
産前、産後の100日程度の産休中の給与は基本的に支給されません。そこで、産休中の生活をサポートするために勤務先の健康保険から標準報酬日額の３分の２を支給されるのが出産手当金です。
■出産手当金について～全国健康保険協会
Click here to preview your posts with PRO themes ››
入院助産制度
経済的に病院に行くのが難しい方のためには、「入院助産制度」というものがあります。
自治体指定の助産施設（病院、助産院）で出産した場合、その費用を自治体がサポートする制度です。
課税の状況に対応して、サポート範囲と自己負担金額を決定します。
対象となる人は、次のいずれかに該当する人です。
・当該年度分の住民税が非課税の世帯
・生活保護受給世帯
・前年分の所得税課税額が8,400円以下の世帯で住民税が課税されている世帯（※）
※出産育児一時金が35万円以上支給される人を除く。
ただ、各自治体によって申し込み可能な妊娠月数違うので、妊娠が判明したら早めに役所に問い合わせましょう。
｜陣痛｜破水｜おしるし｜自然分娩｜無痛分娩｜帝王切開｜出産費用｜出産準備品｜出産・分娩TOP｜
⇒すくすく講座講座妊娠編へ
★フォローしてすくパラ事務局さんの最新記事をチェック！
関連記事
本記事は個人的体験談などに基づいて作成されており、脚色なども加えられている場合もあり、必ずしも各読者の状況にあてはまるとは限りません。この記事の情報を用いて行動される場合、ご自身の責任と判断により対応いただけますようお願い致します。尚、記事に不適切な内容が含まれている場合はこちらからご連絡ください。